健康診断でC判定が出たら老後のお金に影響する？医療費・介護・年金との関係をFPが解説

健康診断の結果と老後のお金についてのご質問です。

※CBCラジオ「北野誠のズバリ」で2026年7月6日に放送されたテーマを記事にしております。
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老後の医療費はどれくらいかかる？

日本人が一生のあいだに使う医療費は、2022年度の厚生労働省の推計で、平均約2,755万円とされています。健康保険が適用されるため、このうち約8割台半ばは医療保険から給付され、窓口での自己負担は平均で約455万円です。

大切なのは、この医療費を「いつ使うか」です。生涯医療費の約半分は、70歳以降に集中するとされています。

年金生活に入ったころから、医療費や薬代、通院の交通費が固定費としてのしかかってきます。老後資金が一気に目減りするケースも、決して珍しくありません。

C判定を放っておくと、お金の面でどうなる？

C判定、いわゆる「要経過観察」を引き出しの奥にしまい込んでしまう方は本当に多いものです。

たとえば人工透析が必要になると、医療費は年間で約500万円かかるとされています。自己負担そのものは、高額療養費制度や特定疾病の制度によって月1万円〜2万円程度に抑えられます。

ただし、透析は週3回、1回4〜5時間の通院が続きます。働く時間も家族と過ごす時間も削られるため、この「機会損失」こそが大きなコストだといえます。

糖尿病に限らず、生活習慣病はお金と時間の両方が必要になります。

健康だと得をすることはある？

生命保険や医療保険の契約で、有利になることがあります。代表的なのは次の2つです。

• 非喫煙者割引：たばこを吸わない方の保険料が割安になる仕組み
• 健康体割引：血圧やBMI、血液検査の数値が基準内だと、さらに保険料が割引される仕組み

割引の有無や幅は保険会社・商品・条件によって異なりますが、同じ保障内容でも、月々の保険料に差が出ることがあります。長い期間払い続ければ、その差は大きな金額になります。健康を保つことは、保険料という固定費を直接下げる、現実的な手段のひとつです。

「健康寿命」はお金に関係する？

大いに関係します。健康寿命とは、介護を受けずに自立して生活できる期間のことです。

厚生労働省の2022年の推計では、平均寿命と健康寿命には次のような差があります。

• 男性：平均寿命81.05歳、健康寿命72.57歳で、差は約8.5年
• 女性：平均寿命87.09歳、健康寿命75.45歳で、差は約11.6年

この差の期間が、介護や手厚い医療を必要とする時間にあたります。

生命保険文化センターの2024年度の調査では、介護にかかる費用は次のとおりです。

• 介護期間：平均約4年7か月（55か月）
• 月々の費用：平均9.0万円
• 住宅改修や介護ベッドなどの一時費用：平均47.2万円

単純に合計すると、一人あたり約540万円、ご夫婦2人分なら1,000万円を超えます。

健康だと、年金も変わる？

「長く生きる」ことも「長く働ける」ことも、家計に効いてきます。

たとえば年金の「繰下げ受給」は、受け取りを遅らせるほど年金額が増えます。1か月遅らせるごとに0.7％増えるため、70歳まで遅らせれば42％、75歳まで遅らせれば最大84％の増額です。増えた年金額は一生続きます。

繰下げ期間中は年金以外で生活費をまかなう必要があるため、健康で働き続けられる方ほど選びやすい方法です。

さらに、65歳以降に年収300万円で5年間働けば、額面で1,500万円の追加収入になります。

まとめ：健康は医療費・保険料・介護・年金のすべてに効く

医療費、保険料、介護、年金。健康はこのすべてに関わってきます。それぞれの金額は人によって大きく異なりますが、合計すると生涯で数百万円から1,000万円単位の差になる可能性があります。

資産形成のスタート地点は、銀行口座ではなく、ご自身の体だと考えてみてください。まずは今回のC判定の項目を放置せず、お医者さんに相談しましょう。

老後資金や医療費についてのご相談は小宇佐・針田FP事務所にお任せください。

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