将来の住宅ローンについてのご質問です。
今は賃貸アパートに家族4人で住んでいます。周りには持ち家の人も多く、個人的には住まいにこだわりはありませんが、妻や子どもが家を欲しいと言ったときには考えてあげたいと思っています。その場合は住宅ローンを利用することになると思いますが、ローンが組めなくなるようなことはあるのでしょうか？今から気を付けておいた方が良いことがあれば教えてください。
私、伊藤がお答えします！
※CBCラジオ「北野誠のズバリ」で2025年5月19日に放送されたテーマを記事にしております。
※ラジオ出演時のFPと本記事で解説するFPが異なる場合があります。ご了承ください。
※ラジオ放送時の法律・税制に基づいておりますので、記事閲覧時と異なる場合があります。ご了承ください。
住宅ローンを利用する人は多い？
住宅を購入する人の多くが住宅ローンを利用しています。住宅は人生で一番高い買い物になる人がほとんどで、簡単に現金を用意できる金額ではないため、利用者が多いのも当然です。
だからこそ、「いざ借りたいときに借りられない」という事態は避けたいものです。
住宅ローンが組めなくなる原因は？
住宅ローンは誰でも利用できるわけではなく、金融機関の審査があります。特に重要なポイントは次の5つです。
- 年齢
- 団体信用生命保険
- 収入
- 勤続年数
- 個人信用情報
1. 年齢
金融機関によって違いはありますが、申込時の年齢が満20歳以上65歳以下、最終返済時の年齢が80歳以下といった条件が一般的です。
たとえば65歳まで賃貸で暮らし、66歳でマイホームが欲しくなった場合、この基準では借りられません。70歳未満まで申し込める金融機関もありますが、66歳で申し込んでも80歳までの約14年しか組めないため、希望額に届かない可能性があります。
年齢だけを考えれば、若いうちの方がゆとりを持って組みやすいといえます。
2. 団体信用生命保険（団信）
団体信用生命保険は、住宅ローンを借りた人が亡くなったり、所定の高度障害状態になったりした場合に、その時点のローン残高を保険金で相殺してくれるものです。
ほとんどの金融機関で加入が必須で、加入できないと住宅ローンも組めません。ただし、フラット35のように団信への加入が任意の仕組みもあり、その場合は加入しなくてもローンを組めます。
団信は保険ですので、健康状態によっては加入できないことがあります。
加入するまでは、健康にも気を付けておきたいですね。
3. 収入
給与所得の方は年収、自営業の方は確定申告の所得金額を審査用の収入として見るのが一般的です。基本的には前年の収入が基準です。
収入に対して、利用する全てのローンの年間返済額が占める割合（返済負担率、返済比率）が、30％や35％以内に収まる水準まで貸せるという規定があります。審査の収入額が一定の水準より低い場合は、より厳しい比率で見られます。
申込みの前年の収入がたまたま例年より低いと、希望の金額が借りられないこともあります。
4. 勤続年数
勤続年数は、継続して安定した収入が得られる見込みかどうかの判断材料になります。転職が珍しくなくなった現在、勤続年数が短いことは特別ではありませんが、実績として長く勤務していることは、貸す側にとって安心につながります。
住宅ローンを申し込む直前の転職は、注意が必要です。
5. 個人信用情報
個人信用情報は、住宅ローンに限らず自動車ローンなどでも確認されるものです。利用中のローンやクレジットカードのリボ払い・分割払いの有無、現在や過去の延滞の有無などが分かります。
住宅ローンの申込みを受けた金融機関は、申込人の同意をもとに信用情報機関へ照会し、その人のお金に関する信用力を確認します。
審査に落ちる方の多くは、ここで好ましくない情報や、すでに過剰なローンの利用が見つかっているといわれます。
普段から心掛けたいこと
住宅を購入するかどうかは人それぞれですが、購入の可能性がある方は、この5つを押さえておくと良いでしょう。利用したものは約束どおり支払い、過剰なローンは利用しないことが大切です。
住宅ローンは柔軟な対応も増えてきましたが、ご自身の落ち度で組めなくなることだけは避けたいですね。
住宅購入や住宅ローンについてのご相談は小宇佐・針田FP事務所にお任せください。
