医療保険は不要？必要な人・いらない人の違いをFPが解説

医療保険は必要かどうかについてのご質問です。

※CBCラジオ「北野誠のズバリ」で2025年6月16日に放送されたテーマを記事にしております。
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医療保険は要らないという意見は増えている？

最近は、20代から30代を中心に、お金の勉強をしている方が増え、シビアで合理的な考え方をする方も多くなっているようです。「保険は無駄に多く掛ける必要はない、最低限で充分」という意見も多く、特に医療保険は不要として入らない方もいます。

なぜ「医療保険は不要」と言われるの？

大きな理由は、日本の公的制度が充実していることです。

1. 公的医療保険

健康保険や国民健康保険に加入していれば、医療費の自己負担は原則3割です（小学生未満や高齢者は1割から2割）。医療費の大部分は公的保険でカバーされます。

2. 高額療養費制度

1か月（1日から月末まで）の医療費の自己負担額が高額になった場合に、収入に応じた自己負担限度額を超えた分が戻ってくる制度です。

放送当時の例では、70歳未満で標準報酬月額が28万円から50万円の会社員が1か月に100万円の医療費がかかっても、実際の自己負担額は約9万円程度に抑えられます。

3. 傷病手当金

会社員などが加入する健康保険の制度で、病気やケガで仕事を休んだ場合に、給与の約3分の2が最長1年6か月支給されます。治療中の収入減少をある程度カバーできます。

4. 付加給付制度

大手企業の健康保険組合などには、高額療養費制度よりさらに自己負担を軽くする独自の制度を持つところがあります。自己負担額が一定額（21,000円、25,000円など。組合によって異なります）を超えた分が支給されます。

こうした制度があるため、自己負担が生じても貯蓄から出せば足りる、というのが医療保険は不要と考える方の理屈です。

制度の対象にならない支払いも意外と大きい

• 入院中の食事代（放送当時は1食510円。2026年6月から550円に引き上げられています）
• 個室などを希望した場合の差額ベッド代（原稿では全国平均で1日約6,700円）
• 病院までの本人や家族の交通費
• 入院中の日用品代

これらは高額療養費の対象外で、全額が自己負担です。積み重なると結構な金額になります。

入院するといくらかかる？

原稿では、保険適用外の費用も含めた1回の入院の自己負担額は平均で約19.8万円とされていました。10万円刻みの統計では10万円から20万円未満が最も多く、20万円程度はかかると考えておくのが良さそうです。（生命保険文化センターの2025年度の調査では平均18.7万円と、近い水準です。）

また、医療保険の保険料の総額は、保障内容や年齢、性別によって大きく変わりますが、原稿では80万円から200万円程度になることが多く、入院を何度かしないと元は取れない水準だとされていました。

医療保険が不要な人は？

勤務先の福利厚生が手厚い人

付加給付制度のように、福利厚生が手厚い人は、入院時の備えが少なくても大丈夫です。ただし、手厚い保障はその健康保険組合に加入している間に限られます。転職や退職後のことも考えておきましょう。

十分な貯蓄がある人

教育資金、老後資金、車の購入費用などは別に準備したうえで、それとは別に50万円から200万円程度の緊急予備資金があれば、長期の入院治療をしても家計への影響は少なくて済むと考えられます。

医療保険が必要な人は？

貯蓄が少ない人

緊急予備資金を貯めるまでに時間がかかりそうな人です。他の目的で貯めているお金に手を付けなければならない状況なら、最低限の医療保険に入っておくと困りません。

自営業やフリーランスの人

公的な保障が会社員より薄いため、少し手厚めの医療保険に入っておくべきだと考えられます。

入院中の収入減が生活に響く人

特に扶養家族がいる場合は、保険があることで経済的にかなり助かります。

結局、入る？入らない？

医療保険が不要かどうかは、経済状況、貯蓄額、働き方、家族構成、健康状態、将来への考え方によって大きく変わります。自分の自己負担額や必要な貯蓄額を、数字で確認することが大切です。

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