セカンドライフの過ごし方について夫婦からのご質問です。
現在50代後半夫婦の我が家は、あと10年以内にいわゆるセカンドライフに入ります。
退職後は夫婦で旅行に行ったり、趣味に打ち込んだり、これまでと違う時間の過ごし方が出来るのがとても楽しみです。
子供たちはすでに結婚してそれぞれの家庭を持っていますし、そんなに心配もないです。
ただやはり不安なのが、自分たちの老後のお金のこと、そして健康のことです。
今セカンドライフを送っている方々が、毎月の支出がどのくらいで、生活は成り立つものなのか、一般的にどんな暮らしなのか知りたいです。
私、針田がお答えします！
※CBCラジオ「北野誠のズバリ」で2018年10月15日放送されたテーマを記事にしております。
※ラジオ出演時のFPと本記事で解説するFPが異なる場合があります。ご了承ください。
※ラジオ放送時の法律・税制に基づいておりますので、記事閲覧時と異なる場合があります。ご了承ください。
老後の生活費はどのくらい？
老後の生活費については、夫婦2人と単身とでもちろん変わりますが、2015年の総務省「家計調査」によると、夫婦2人の場合は月に約25万円、単身の場合は月14万円が、生活費として必要のようです。
気になる内訳ですが、まず夫婦2人の場合、「食費66,000円、通信および交通費28,000円、教養および娯楽費25,000円、光熱費22,000円、住居費17,000円（これは持ち家ということでしょうね）、保険医療費15,000円、家具家事用品10,000円、被服7,000円、交際費26,000円、その他29,000円」のようです。
それに対して、税引き後の手取り収入（公的年金や個人年金など）の合計が月18万円のため、毎月7万円程不足するという調査結果になっています。
単身の場合は？
「食費35,000円、通信および交通費12,000円、教養および娯楽費15,000円、光熱費13,000円、住居費14,000円、保険医療費8,000円、家具家事用品5,000円、被服5,000円、交際費を含むその他35,000円」合計14万円です。
これに対し手取り収入は月10万円のため、毎月4万円不足するという結果になっています。
夫婦2人も単身も、数字だけ見るとかなりの不足額に驚きますが、これは調査の方法によって変わると思います（例えば、毎月幾らのお金が不足していますか？など）。
実態はそれぞれうまく調整をして、さすがに毎月7万円も不足は出していないと思いますが。
でも老後に貯蓄は出来ないだろうなぁというのは、貯蓄を切り崩していくんだろうなぁ、とは感じますよね。
老後の生活資金の対策は必須
対策としては収入を増やすか、支出を減らすか、どちらかです。
特に自営業者で年金収入が国民年金のみとなると、20～60歳までの40年間（480ヶ月）満額納めて貰える年金は年額78万円弱です。
月にすると6万円ちょっとですから、これでは先程の支出をまかなうのは不可能なので、出来れば現役のうちに年金の上乗せ対策は必要でしょう。
また、もし加入期間が480ヶ月に満たないなら、本来は60歳で国民年金の加入は終わるところを、このあと60歳〜65歳の5年間のみ、延長して加入をすることも出来ます。
国民年金の任意加入制度というもので、この制度を利用出来るのは第1号被保険者のみですが、これにより老後の国民年金収入を満額に近づけることが出来ます。
また支出については、意外かもしれませんが、老後に支出が増えてしまうものがあります。
先ほど挙げた支出項目のうち、「食費・光熱費・家具家事用品・保険医療費・交際費」です。
これまで仕事に費やしていた時間が、老後は家の中で過ごす、もしくは夫婦・友人知人と過ごす時間に切り替わるわけですから、支出が増えるのも納得です。
まずは今の生活で毎月どのくらいのお金を使っているのかを把握するために、今回のご相談者の方も家計簿を作ってみると良いのではないでしょうか。
健康面も対策が必要
2000年にＷＨＯ（世界保健機関）が「健康上の問題で日常生活が制限されることなく生活できる期間」、健康寿命という言葉を定義しました。
これは先進各国の課題とされていますが、日本では2016年の厚生労働省が調査した「平均寿命と健康寿命の差」は興味深い結果です。
男性の平均寿命は80歳なのに対し、男性の健康寿命は72歳と、8年間も先ほどの健康寿命の定義に漏れる期間があるそうです。
女性は平均寿命87歳に対し健康寿命75歳と、なんと12年間も健康ではない期間があるという結果です、これは相当長いですよね。
また面白いのが、全都道府県の健康寿命に順位をつけており、ここ愛知県の男性は、47都道府県中3位、女性はなんと1位という嬉しい結果も出ています。
やはりお味噌は体に良いのでしょうか？
健康面においては老後に改善を始めるよりも、少しでも早く、現役のうちに始めたいところですね。
老後の生活資金について、より詳しく知りたい方は小宇佐・針田FP事務所にご相談ください。
