40代独身女性からのご質問です。
来年で40歳になる独身の女性です。
会社勤めで収入も安定しており結婚願望も特にないのでこのまま独身ライフを突き進もうと思います。
ただ、自分に何かあったときのことは心配なのであらためて保険を見直しておこうと考えています。
今から老後まで考えた上でどのような保険に入っておけば良いか、独身の場合はどう考えればよいのか、教えてください。
私、小宇佐がお答えします！
※CBCラジオ「北野誠のズバリ」で2019年11月11日放送されたテーマを記事にしております。
※ラジオ出演時のFPと本記事で解説するFPが異なる場合があります。ご了承ください。
※ラジオ放送時の法律・税制に基づいておりますので、記事閲覧時と異なる場合があります。ご了承ください。
独身独り身の保険で想定すべきことは？
病気やケガで入院した場合ですね。入院中は、入院費や治療費などがかかる上、仕事もできなくなるので不安も多いと思います。
日本では原則全ての人が健康保険に加入しています。
質問者の方も会社にお勤めですので協会けんぽや組合健保などいわゆる被用者保険と言われるものに入っているはずです。
このような健康保険に加入していると医療費の自己負担は3割負担になりますよね。
更に健康保険には「高額療養費」という給付があり、1ヶ月に負担する医療費の上限額が決まっています。
例えば月収26万円以下の人なら医療費がどんなにかかっても1ヶ月の上限は57,600円、月収50万円程度の人でも80,000円＋αが自己負担額です。それを超える分は健康保険で賄われます。
ただ、これはあくまで「健康保険がきく医療費のみ」に適用されます。
健康保険がきかない費用は？
代表的なのは、食事代や差額ベッド代ですね。
食事代は1食460円、3食で1,380円です。特別安くはないですが、通常の一日の食費と考えると、このくらいはかかってもしょうがないですよね。
問題は差額ベッド代です。差額ベッド代は、よく個室代と言われますが、厳密に言うと二人部屋でも差額ベッド代はかかります。
全額自己負担で、厚生労働省の調べでは個室（一人部屋）で平均7,500円以上です。１週間個室に入れば、50,000円以上の負担となります。
他にも日用品費用やテレビ・冷蔵庫の利用費用など細かな雑費がかかってくるので毎日積み重なると、結構な費用になってきます。
どの位の額の保険に入ればよい？
入院日額でいうと、5,000円〜10,000円位が一般的です。
最近は、「入院一時金」と言って日数に関係なく入院したら必ずもらえる保障が付いているものも多くなっています。
例えば、入院一時金10万円、入院日額5,000円の保険を持っておけば1週間の入院で13万5千円給付されます。
手術費用は別で出ると考えると、個室代や雑費まで含めてもそこまでの赤字にはならないですよね。
こういった保障も付けておくと、より安心できると思います。
保障額を決めるポイントは、「絶対に赤字にしたくない」とか「せっかく保険に入っているのだから入院したら全て保険で賄いたい」と考えないことです。
医療保険はそこまで高くないものが多いとはいえ、一般的には払った額よりもらう額の方が少ない場合が多いです。
全ての人が、長期の入院をすることはないですよね。
入院したときに家計が大くずれしない程度の保障額にしておいて、貯蓄と合わせて賄っていく、と考えたほうが合理的です。
重い病気にかかった場合は？
ガンの治療は、病状によっては治療期間がかなり長くなったり、健康保険がきかない出費がかさんだりすることがあります。
また通院治療がメインとなるケースも多いので、入院給付金の保障だけだと支払われません。
保障内容としては、ガンと診断を受けたら払われる診断一時金や、最近だとガン治療保険と言って「抗癌剤治療」や「放射線治療」を受けた月は例えば毎月10万円とか20万円払われるような保険もあります。
このガン治療保険は、支払回数が無制限、つまり長引いても治療が続く限り出続ける、というものが多いのでそういった面ではかなり安心できます。
このような一時金や治療保険を選んだり組み合わせたりして入っておくと良いと思います。
ガンになってしまうと、家計への影響はかなり大きくなります。
治療が長引く、治療費が高いと言うことに加え、収入も下がる場合も多いです。
医療保険とガンの保険をあえて比較すると、ガン保険の方が必要性が高いと言えますね。
他に持ったほうが良い保障は？
ガンに限らず、事故や病気などで長期間休むことになったら、やはり収入が心配ですよね。特にシングルだと無収入のリスクは大きいと言えます。
ただし会社員には健康保険の傷病手当金という給付があります。
療養のため4日以上続けて仕事を休んだ場合、最長1年6カ月、給与の3分の2程度が給付されるというものです。
勤務先（加入している健康保険）によっては、さらに手厚い給付が受けられることもあります。
より長期の治療や障害状態になったときのことまで考えた場合、収入をサポートする所得補償保険・就業不能保険と言われる保険もあります。
一般的には、かなり重めの状態が長期間続かないと支給されないものが多いですが住宅ローンを抱えているなど心配があるのであればそういった保険も検討したほうが
良いですね。
独身の場合死亡保障は不要
死亡保障は基本は必要ないと言えます。
ただ、親を扶養している場合や、大きな借入金がある場合などはその分を補える額の保障は持っておいたほうが良いです。
ちなみに住宅ローンの場合は、団体信用生命保険と言って、死亡時は住宅ローン債務も無くなる、という保険が付いていますので、その分は考慮しなくても良いです。
良くお葬式代くらいは入っておいたほうが良いとも言われますが、一定の貯蓄があれば、それを引き当てても問題ないと言えます。
保険の内容を見直したい方は小宇佐・針田FP事務所にご相談ください。
